子供を育てていく中で、育児以外の不安となるとお金のことです。いつの時期にどれくらいの費用がかかるのか不安もあります。

乳児期は、保育所などにお願いすることがなければ、生活費だけで良いですが、実際この生活費もどれくらいかかるのか分かりません。

小学校、中学校と年齢と共に学校があり、年齢を重ねることで生活費以外に教育費がかかります。

その教育費はどのくらい必要なのか、乳幼児期に必要な費用を含め紹介します。

出産に向けて準備をする時期がある

出産前に、色々な物を揃える準備の時期があります。

これは、一人目の時と、上に二人目、三人目がいる場合とで大きく違います。

また、何歳離れているか、性別が異なるなど、準備時に使用する費用は大きく変わります。

初めてのお子さんの場合、洋服やチャイルドシート、ベビーカーなど多くの物品が必要になります。

妊娠中を含め、ベビー用品を含めると、約30万円は準備をしましょう。安い物でもチャイルドシートは約1万円、ベビーカーでも種類によりますが、1万5千円前後、良いものでは3万円以上の物もあります。

その他にも、おむつや哺乳瓶、ベビーベッドを使用するとなると費用額は大きくなります。

乳幼児期にかかる費用は保育園と幼稚園で大きく違う

出産後、職場復帰や、幼稚園入園までは育児に徹底して関わっていくなど様々な方がいます。

このように、その家族によってそれぞれ費用は大きく分かれます。

乳児期や保育園、幼稚園へ入園でどのような費用の差があるのか紹介します。

0歳から2歳の乳児期

この時期にかかる子育て費用は、

・保険:月々約1万円

・その他の生活費用:月々約4万8千円

・保育費:約6万円

などかかるため、年間約75万円かかります。

この中には保育費という保育所の費用も含まれた年間合計のため、それを抜いた際には年間約69万円が目安になります。

保育所に関しては、3歳までは幼稚園に入園できないため、保育園やこども園になりますが、費用に関しては、自治体や、世帯の収入で大きく異なります。

また、この時期は貯金を行える時期とも言えます。

まだ子供にあまり費用はかからないため、貯金を行うなら、この時期が一番適しています。その際には、年間69万円に月々の貯金額を含めると良いです。

3歳から5歳の幼児期

この時期には、保育園や幼稚園、こども園などに入園します。

幼稚園は市や町で月々の保育料が定められていますが、公立の幼稚園と私立の幼稚園では、また保育料が違います。

保育園やこども園に至っては上記で記載したように、世帯収入によって大きく変わります。

・幼稚園費用の平均

幼稚園費用の平均は国公立の幼稚園は入園料、制服代、月額の保育料を含め、初年度には約20万円になります。

他にも、月々の絵本代や給食費用もあるため、もう少しプラスされます。

・保育園費用の平均

保育園費用の平均は、幼稚園とは違い、入園料はかからない所が多くあります。

しかし、保育時間も長時間であることや世帯収入も関係するため、幼稚園よりも月々の保育料は多くかかります。

3歳未満の場合では、所得による違いはありますが、月額約3万円かかるところが多いです。3歳児クラス以降は保育料月額約2万円前後なりますが、制服がある所や体操服などを揃える必要が出てくるため、3歳児クラスになった年は他の費用がかかります。

・私立の幼稚園の場合

私立の幼稚園の場合には、年約50万円と発表されています。

そのため、3年間通うと約150万円必要になります。

しかし、私立の幼稚園に通う際には、「私立幼稚園就園奨励費補助金」というものがあり、収入や条件があるため、それぞれ確認がすると良いです。

6歳から11歳の学童期にかかる費用

学童期には、幼稚園や保育園とは違い、義務教育で入学する小学校があります。

小学校への入学の際には、入学金という費用は必要ありませんが、学校で使う物やランドセル、学習机など一人部屋を用意するなど、準備をする家庭が多くあります。

そのため、まとまったお金が必要になるでしょう。

主な費用は準備を含めると10~20万円程必要です。

入学後は毎月の給食費や積立金などを合わせると、年間約32万円、月々2万6千円程です。

公立小学校の場合

公立の場合、年間では

・授業料:0円

・学校活動費:約5万5千円

・学校給食費:約4万円

・学校外活動費:約21万円

年間約30万円かかると発表されています。

月額にすると約2万5千円、6年間にすると約180万円になります。学校外活動費を含めない場合は、年間約9万5千円になります。

私立小学校の場合

私立の場合には年間

・授業料:約45万円

・学校教育費:約37万円

・学校給食費:約4万円

・学校外活動費:約56万円

合わせると、年間142万円、月額約12万円、6年間では約852万円となります。

学校外活動費を抜いた場合では年間約86万円になります。

このように、学校外活動費を抜いた場合でも、私立と公立では大きく費用に差が出ます。

食費などの生活費

内閣府による「平成21年度インターネットによる子育て費用に関する調査」によると、学童期には、幼少期に比べると、食費や生活費に年間約22~28万円と増えています。

成長期は食費がかさばるものは仕方がありませんが、男の子か女の子かという場合にも生活費の上下はあります。

12歳から14歳の中学時期にかかる費用

中学校の時期は子育ても一段落し、落ち着く時期でもありますが、3年間しかないため、後に控える高校に向けての準備をしていく準備時期でもあります。

中学への入学初年度は制服などの準備もあるため、

・指定服:約7万円

・靴や鞄:約1~3万円

必要です。

公立の中学校の場合

・授業料:0円

・その他の学校教育費:約13万円

・学校給食費:約4万円

・学校外活動費:約28万円

となります。

年間にすると、約45万円、月々約3万7千円必要になります。

私立中学校の場合

・授業料:約44万円

・その他学校教育費:約56万円

・学校給食費:約3千円

・学校外活動費:約29万5千円

となります。

私立の中学へ入学すると給食費が極端に低くなっています。

これは、お弁当の学校が多いためです。年間にすると、約130万円、月々約11万円必要になります。

中学生の時期には、高校受験も控えるため、学習塾や家庭教師など学校外活動費が多くなります。

15歳から17歳までの高校時期にかかる費用

小学校、中学校とは違い、高校は受験をしての入学になります。

大金にはなりませんが、入学資金は必要です。

制服代や教材など必要になるため、年間教育費プラス約10万円は準備しておく必要があります。

公立高校の場合

・授業料:0円

・その他の学校教育費:約23万円

・学校外活動費:15万5千円

となります。

合計すると年間約38万5千円、月々にすると約3万2千円はかかります。

他にも、地域外の場合や、地域内でもバスや電車など交通機関に関わっている場合は、学習費の他にも交通代や昼食代などかかります。

私立高校の場合

・授業料:約24万円

・その他学校教育費:約48万5千円

・学校外活動費:約24万5千円

となります。

合計すると年間約97万円、月々8万円学習費がかかります。

他には、公立高校でも記載したように、交通費や昼食代が別途でかかります。

距離にもよりますが、月々約10万円は見ておく必要があります。

18歳以降の大学時期

大学では、高校同様に子供が選んだ道で変わります。

国公立、私立の文系、理系、専門学校、医歯系と様々です。

では、どの分野、大学でいくらかかるのか費用を紹介します。

国公立

・初年度費用:約80万円

・在学費用:約440万円

私立の理系

・初年度費用:約103万円

・在学費用:約710万円

私立の文系

・初年度費用:94万円

・在学費用:約600万円

医学部、歯学部、薬学部

この学部では国立と私立で大きく違います。

国立では学部に関係なく、一律になります。

そのため、上記の国公立とあまり変わらず、在学費用が4年か6年で差が出るくらいです。

しかし、私立の医歯系では

・初年度:約555万円

・在学費用:約425万円

私立医薬系では

・初年度:約660万円

・在学費用:約454万円

と、合計2500万円以上かかります。

また、自宅を離れて下宿や寮、部屋を借りて一人暮らしなどあります。

その場合、上記記載費用よりも、交通費含め仕送りなどまとまった金額が必要になります。

専門学校

専門学校は、高専や私立短大など様々にあります。

その専門分野にて大きく費用は変わりますが、医療系、食や栄養系、ゲームやアニメ、Webなどのパソコン系、美容系などを平均して、90万円から170万円程になります。

しかし、どの分野の専門学校を選ぶかによって費用は大きく前後するため、各学校の資料を取り寄せたり、説明会などに参加することをお勧めします。

教育費を確保する方法

生活費とは別に教育費を確保することはなかなか難しいです。

また、いつにある程度必要と思っていても、それだけの費用を貯めるということは計画性と余裕がなくてはできません。

では、自分たちで行う貯蓄含め、どのような方法があるのでしょうか。

学資保険に入る

保険には、子供が生まれてから貯められる学資保険というものがあります。

これは自動で毎月引き落とされるため、自分の意思での貯金とは違い、貯め続けることができます。

保険のメリットとしては、もし親が亡くなってしまった場合でも、今後の保険料が免除となり、また、死亡保険が支払われることがあります。

このように、もし親に何かあった場合でも子供には費用が渡されます。

親に何かなくても、子供が成長するとまとまった費用を確保できるため、安心です。

定期預金の利用

貯金はもちろんですが、他にも定期預金という貯蓄を確実に行えるものがあります。

これは契約期間中、一定の金額を銀行に預けるというものです。

月々1万円を5年間預けるだけでもある程度の費用を確保できるため、将来助かります。

生まれてから社会人までの費用と心の準備は必要

乳児期には、まだ消耗品や生活費のみでそこまでかかりませんが、幼稚園などに行くと多くの費用が必要です。

また小学生からは教育費が多くかかってきます。幼稚園から含め、私立か公立かで大きく費用も変わります。

また学習塾や習い事などの学校外活動費が必要になってくると、より一層費用の準備をしなければいけません。

そして、高校や大学に関しては子供の選んだ道にもよりますが、国立であればそこまで費用はかかりませんが、私立の理系や文系、専門学校、医歯系となると費用は必要です。

もし一人暮らしとなると更に準備が必要です。

子供達の将来のためにも、親は貯蓄を行い、将来に備える必要があります。

そのためには、貯蓄はもちろんですが、学資保険や定期預金など定期的に貯蓄してくれる物を利用することをお勧めします。

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